年収別の手取り早見表
(300万〜1500万)|手取りはいくら?
「年収◯◯万円の手取りはいくら?」を一覧で確認できる早見表です。 額面(年収)から社会保険料・所得税・住民税を引いた手取りを、 年間・月あたり・手取り率でまとめました(40歳未満・標準的なケースの概算)。
手取り早見表(年収300万〜1500万・40歳未満)
| 年収(額面) | 年間手取り | 月あたり | 手取り率 |
|---|---|---|---|
| 300万円 | 2,395,500円 | 199,625円 | 約80% |
| 400万円 | 3,156,400円 | 263,033円 | 約79% |
| 500万円 | 3,893,900円 | 324,491円 | 約78% |
| 600万円 | 4,612,500円 | 384,375円 | 約77% |
| 700万円 | 5,295,500円 | 441,291円 | 約76% |
| 800万円 | 5,917,400円 | 493,116円 | 約74% |
| 900万円 | 6,524,000円 | 543,666円 | 約72% |
| 1000万円 | 7,115,500円 | 592,958円 | 約71% |
| 1200万円 | 8,356,100円 | 696,341円 | 約70% |
| 1500万円 | 10,168,800円 | 847,400円 | 約68% |
※ 40歳未満・標準的なケースの概算。社会保険料は本人負担の概算、各種控除(扶養・生命保険料・iDeCo等)は未反映。手取り率=年間手取り÷年収。
年収が上がるほど「手取り率」が下がる理由
早見表のとおり、年収が上がるほど手取り率は緩やかに下がります。主な理由は2つです。
- 所得税が累進課税だから。課税所得が大きいほど高い税率帯(5%→10%→20%…)が適用され、増えた年収のうち税で引かれる割合が上がります。
- 社会保険料に上限があるため。一定の年収を超えると社会保険料はあまり増えませんが、税は増え続けるので、率としては税の影響が強まります(高年収帯では手取り率の低下はゆるやかになります)。
この早見表の計算の前提
- 給与所得者・40歳未満(介護保険料なし)として概算。
- 社会保険料は本人負担の概算(健康保険・厚生年金・雇用保険)。標準報酬月額の上限を簡略反映。
- 所得控除は基礎控除のみを反映(扶養控除・生命保険料控除・iDeCo・ふるさと納税等は未反映)。
- 住民税は課税所得×10%+均等割(自治体差あり)で概算。
根拠・出典
国税庁 タックスアンサー No.1410「給与所得控除」
国税庁 No.2260「所得税の税率」(速算表)
復興特別所得税(所得税額 × 2.1%)
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/2260.htm
注意点
- !実際の手取りは人により変わります。扶養家族・各種控除・賞与の比率・自治体によって差が出ます。早見表はあくまで標準ケースの目安です。
- !40歳以上は介護保険料のぶん手取りが少し下がります。個別の年収・年齢での計算はツールでどうぞ。